生産方式におけるかつての市場トレンドは「少品種大量生産」が主流で、マスメディアを通じた商品訴求でトレンドを生み出すことで、商品が大量に売れるという時代でした。そのため、生産の効率を高め、コストを下げることが競争力に直結していました。
しかし、2000年代後半から2010年代にかけて市場環境は大きく変化しました。消費者ニーズが多様化して商品の購入方法も一様ではなくなった現在、生産方式の市場トレンドは「多品種少量生産」が主流となっています。
多品種少量生産が求められるようになった背景には、以下の3つの変化があります。
◆多品種少量生産が求められるようになった3つの変化
② 製品ライフサイクルが短くなった
③ デジタル技術が進化し、低コストで多品種少量生産が可能になった
これらの変化により、売れる商品ばかりを大量に生産する方式から、個々のニーズに応じた商品を必要量だけ生産する方式へと、小売ビジネスの前提が変化したのです。
この記事では、株式会社インターファクトリーでマーケティングを担当している筆者が、多品種少量生産の概要と商品情報管理について解説します。
「多品種少量生産の強み」と「少品種大量生産の弱み」
まず、多品種少量生産と少品種大量生産の違いを見ていきましょう。
◆「多品種少量生産」と「少品種大量生産」の特徴比較
| 多品種少量生産 | 少品種大量生産 | |
|---|---|---|
| 品種数 | 非常に多い | 少ない |
| 1品種あたりの生産量 | 少ない | 非常に多い |
| 生産の考え方 | オーダーごとに個別生産 | 定番商品を集中生産 |
| 生産効率 | 低い | 非常に高い |
| 設備 | 汎用設備が中心 | 専用設備・ライン化 |
| 原価 | 高くなりやすい | 低く抑えやすい |
| 在庫リスク | 小さい | 大きい |
| 管理の難易度 | 極めて高い | 普通 |
| 柔軟性 | 高い | 低い |
出典：筆者作成
上表からも分かる通り、多品種少量生産の最大の強みは、顧客ニーズに柔軟に対応できることです。仕様やバリエーションを細かく調整できるため、顧客ごとの要望や市場の変化に合わせた商品提供が可能です。
一方で、少品種大量生産と比べると、生産効率が低く、コストがかかる生産方式でもあります。
そのためこれまで、企業は少品種大量生産でコストを抑え、利益を最大化する戦略を採用してきました。需要が安定し、売れる商品が明確な市場では、少品種大量生産は極めて合理的で競争力の高い生産方式でした。
しかし、少品種大量生産で利益をあげるためには明確な前提条件があります。それは、顧客ニーズが比較的均質であり、市場が大きく変化しないことです。この前提が崩れた場合には、変化への柔軟性を欠く少品種大量生産が企業の足かせとなり、企業の競争力が著しく低下します。
需要が安定している市場では、少品種大量生産は非常に効率的な生産方式です。少品種大量生産からシフトできなかった大企業の事例として、シャープの液晶パネル事業の盛衰について解説します。
◆シャープの事例
2000年代前半のシャープは経営資源を液晶パネル事業に集中投下しており、亀山工場で特定サイズ・特定世代のパネルを大量生産することで高品質とコスト競争力を両立し、「世界の亀山モデル」と呼ばれるブランドを確立しました。当時のテレビ市場は大型パネルが中心だったため、少品種大量生産は合理的な判断でした。
しかし、2000年代後半に入ると市場環境は急速に変化します。大型テレビ市場の飽和、より高画質な有機ELテレビへのシフト、スマートフォン・タブレット向けの中小型パネル市場の競争激化などが進みました。
こうした需要の変化に対し、巨額設備を前提とした少品種大量生産方式のシャープは、柔軟な対応を取ることができず、結果として稼働率が低下し、固定費負担が増加して収益は悪化していきました。一方で、韓国や中国のメーカーは内製にこだわることなく外注を活用して多種多様の商品を投入し、市場の存在感を高めていきました。
高品質液晶パネルというシャープの強みの収益化を支えていた少品種大量生産方式は、市場ニーズが変化したことで大きな足かせとなってしまったのです。
この事例が示しているのは、少品種大量生産が常に悪いということではありません。事実、少品種大量生産は、需要が均質であることを前提とした非常に強力な戦略です。敗因は、過去の成功体験を思想化し続け、前提条件が変わっても抜本的な転換を図れなかったことです。
ビジネスの前提条件が変わると、それまでの強みは一気に経営リスクとなります。
多品種少量生産が求められる3つの変化
前項で述べたように、多品種少量生産が求められるようになった背景には、市場の前提条件の変化があります。ここでは、なぜ市場の前提条件が変化したのか、その背景にある3つの変化を解説します。
変化① 消費者の価値観が変化し、ニーズが多様化した
2000年代前半まではテレビCMをはじめとしたマス広告の影響力が強く、市場トレンドは企業とメディアによって形成されてきました。多くの消費者が同じ情報に触れ、同じ商品を選ぶという構造だったため、企業は確実に「売れる商品」を絞り込み、大量生産することで効率的に利益を上げることができました。
しかし現在、この前提は大きく変わっています。
◆過去と現在のカスタマージャーニー（消費者が購買に至るまでのプロセス）の違い
出典（画像）：筆者作成
2010年代後半にはスマートフォンの普及とSNSの利用が一気に進み、消費者が商品やブランドを知る機会と方法が多様化し、従来のマス広告による一方向の情報伝達だけでなく、SNS、動画、口コミ、レビューなどを接点とした、消費者との双方向のコミュニケーションが確立され始めました。
その結果、消費者の価値観は細分化し、「誰にでも売れる定番商品」を作ることは難しくなりました。同じカテゴリの商品でも、価格、デザイン、機能、使い方、ストーリーなど重視するポイントは人によって異なるため、企業は消費者の多種多様なニーズを満たす商品を絶えず提供していく必要があります。
トレンドの移り変わりが早く、商品を売れる期間が短くなる中では、従来のように商品を大量に作って売るという販売モデルは高いリスクを伴うようになりました。需要の変化を読み違えたら、在庫として売れ残る可能性が高くなるからです。
こうした状況においては、少品種大量生産よりも、消費者ニーズに合わせて多くの商品を展開し、必要な量を生産する多品種少量生産のほうが、現実的な選択肢となります。
消費者の価値観が変化して市場ニーズが多様化したことが、製品の生産方式の転換を促すことになったのです。
変化② 製品ライフサイクルが短くなった
2つ目の変化として、製品ごとの仕様やバリエーション、売れ筋の入れ替わりまでを含む製品のライフサイクルが短くなっているということがあります。
以下は経済産業省が発表した「2016年版ものづくり白書」の、製品のライフサイクルが短縮化している理由についての企業の回答結果のグラフです。
◆製品のライフサイクル短縮化の理由
出典：経済産業省「2016年版ものづくり白書│第1部・第1章・第3節 市場の変化に応じて経営革新を進め始めた製造企業」（2016年5月20日発表）
多くの企業が以前よりも「製品が売れる期間」は短くなっていると感じています。
また、製造業では製品の仕様・SKUのライフサイクルの短縮化も進んでいます。同じ製品でも、カラーやサイズ、機能、モデルなどの頻繁な切り替えが行われるというケースも増えており、1つの製品の「売れ筋」の期間が短くなっているのです。
現在のように売れ筋の入れ替わりが激しい市場では、「売れる期間が短い」ことが前提となるため、製品を必要量だけ素早く提供する多品種少量生産の考え方が求められるようになります。
変化③ デジタル技術が進化し、低コストで多品種少量生産が可能になった
ひと昔前まで、生産コストが高い多品種少量生産は一部の企業でしか採用できない生産方式でした。しかし現在は、デジタル技術が進化したことで、さまざまな制約が緩和され、多くの企業が採用できるようになりました。
ここでは、多品種少量生産方式の普及に寄与したデジタル技術の4つの進化を解説します。
1. 生産設備・製造技術の進化
NC工作機械や産業用ロボットの高度化により、段取り替え（※）の時間やコストが削減され、小ロットでも柔軟に対応できる生産体制が整いました。設計データと製造工程の連携も進み、試作や多品種展開のハードルは大きく下がっています。
※段取り替え…生産ラインで異なる製品を製造する際に、設備や工具を交換したり、設定を変更したりする作業のこと
経済産業省の「2024年版ものづくり白書」によると、製造業において製品の多品種化・短サイクル化・規制強化等が進む中、複数の分野でロボット技術等とAI技術を活用した技術開発が現在も進んでいます。
参考：経済産業省「2024年版ものづくり白書（ものづくり基盤技術振興基本法第8条に基づく年次報告）」（2024年5月31日発表）
2. 生産管理・在庫管理システムの高度化
生産管理・在庫管理システムの進化により、小ロット・短納期の製品の生産負荷や在庫状況をリアルタイムで把握できるようになりました。これにより製造現場では、人間の経験や勘に頼らず、正確なデータに基づき多品種生産を行えるようになりました。
実際に経済産業省の資料でも、生産管理システムを導入し、超多品種少量生産、24時間自動化、生産性の高効率化を実現した企業の事例が紹介されています。
参考：経済産業省「2020年版ものづくり白書│第1部・第2章・第1節 デジタル技術の進展とものづくり人材育成の方向性」（2020年5月発表）
3. EC・受注システムの普及
ECの普及によって、限定商品やニッチな商品の販売機会を確保できるようになりました。受注生産や予約販売といった販売方式が一般化し、少量生産でも採算を見極めやすくなっています。
4. 商品情報・データ管理技術の進化
商品点数とSKUが増える中で、商品情報を体系的に管理・活用するための仕組みも重要になっています。後述する「PIM（Product Information Management）」のような商品情報管理の考え方は、多品種展開を前提とした環境を支える技術の1つとして普及し始めています。
こうしたデジタル技術を組み合わせて活用することで、多品種少量生産は多くの企業が実行できる生産方式となりました。
多品種少量生産が事業にもたらす価値
消費者と市場の変化に対応した多品種少量生産方式の採用は、事業全体にさまざまな価値をもたらします。ここでは、多品種少量生産によって得られる成果について解説します。
消費者ニーズに柔軟に対応できる
多品種少量生産では、仕様やバリエーションを細かく調整できるため、消費者ごとの要望や用途に合わせた商品提供が可能になります。画一的な商品を大量に作るのではなく、ニーズに応じて必要量だけ生産できる点が大きな強みです。
特にBtoBや専門性の高い分野では、商品のわずかな違いが選定理由となることも多く、生産における柔軟性は強い競争力になります。
市場変化に素早く対応できる
商品が売れる期間が短期化している市場では、売れ行きやトレンドの変化にいち早く対応することが重要です。多品種少量生産であれば、製品の仕様や生産量を柔軟に調整できるため、市場環境の変化に応じた軌道修正がしやすくなります。
1つの製品を一度に大量に作るのではなく、途中で方向転換できるように生産することでリスクを回避できます。
在庫リスクとロスを抑えられる
少量生産では製品を大量に生産・保管する必要がないため、過剰在庫によるコストや廃棄・値下げによる損失の発生を抑えることができます。
在庫は資産であると同時にリスクでもあるため、多品種少量生産は在庫管理のバランスを取りやすい生産方式と言えます。
テスト生産・試作がしやすくなる
多品種少量生産は、試作品や新商品のテスト生産とも相性の良い生産方式です。小ロットで市場の反応を確認し、改善を重ねながら商品を育てていくことができます。
最初から完成度の高い商品を大量に投入するのではなく、小規模展開で検証と改善を繰り返しながら拡大していくことで、結果として品質と開発スピードが向上します。
多品種少量生産を成功させるための5つのポイント
多品種少量生産は多くのメリットがある一方で、やり方を誤ると現場の負担やコストの増大につながりやすい生産方式でもあります。そのため、自社の事業規模や商品特性に合わせて、現実的な運用を行うことが重要です。
ここでは多品種少量生産を成功させるための5つのポイントを紹介します。
ポイント① 生産工程を見直し、標準化を進める
多品種少量生産であっても、完全個別対応では生産効率は低下します。部品、生産工程の中で共通化できる部分を特定して標準化を進めることで、多品種であっても効率の良い生産体制を構築できます。
ここで重要なことは、すべてを標準化しようとしないことです。差別化に直結しない工程や部品を中心に標準化を進めることで、効率と柔軟性のバランスが取りやすくなります。
ポイント② 少量生産が可能な外注先を活用する
多品種少量生産をすべて自社設備でまかなおうとすると、初期投資や固定費が大きな負担になります。少量生産に強い外注先に必要な工程だけを委託するのも有効な選択肢です。内製にこだわりすぎず、工程ごとに複数の企業に外注して生産の柔軟性を確保することが大切です。
ポイント③ 受注生産・受注後生産に切り替える
見込み生産から受注生産、あるいは受注後生産に切り替えることで、在庫リスクを大幅に抑えることができます。注文確定後に生産を開始できるため、不要な生産・在庫の発生を防ぐことができます。
とはいえ、すべての商品を受注生産に切り替えるのではなく、需要予測が難しい商品や、バリエーションの多い商品などから段階的に切り替え、様子を見ていくようにしましょう。
ポイント④ 生産管理・在庫管理の仕組みを整える
属人的な管理ではミスや判断の遅れが発生しやすくなります。生産管理や在庫管理の仕組みを整え、進捗や在庫状況を可視化することで、多品種でも安定した運用が可能になります。
Excelなどのファイルと担当者の経験に依存した属人的な業務方法で、膨大なデータを管理することはできません。多品種少量生産を行うためには、自動化の仕組みとデジテル活用に適した業務フローの確立が不可欠です。
ポイント⑤ テストを前提とした生産に切り替える
最初から完成度の高い商品を大量に生産して市場に投入するのではなく、最初は小規模投入して検証・改善を重ねていく方法を取ることも重要です。テスト生産を繰り返すことで、市場の反応を確認しながら改良を進められます。
「作ったものを売る」だけでなく、「市場の反応を見ながら製品を作り上げる」という選択肢があることも、多品種少量生産ならではの利点で、無駄なコストを抑えて、自社に最適なものづくりを追い求めやすくなります。
現在も少品種大量生産が主流の業界
ここまで解説してきたように、多品種少量生産が主流の生産方式となっていますが、現在でも少品種大量生産を最適解としている業界もあります。
需要が安定しており、規格や仕様の変更頻度が低い下記のような業界では、少品種大量生産が適しています。
食品・飲料業界
例えば、清涼飲料水、調味料などのように、味や容量、品質基準等が長期間にわたって大きく変わらず、安定した需要がある製品は、製造ラインを固定した大量生産でスケールメリットを最大化することが、価格競争力と安定供給の両立につながります。
実際、食品業界では設備投資額が大きく、稼働率を高めることが収益に直結するため、少品種大量生産が合理的な選択となります。
日用品・消耗品業界
トイレットペーパー、ティッシュ、洗剤、歯ブラシなどの日用品・消耗品も、パッケージの違いはあっても製品自体や外的要因の変化が少なく、継続的に消費される製品なので、安定供給と低単価の両立が重要になります。
大量生産によるコスト削減効果がそのまま競争力につながる分野であり、現在でも少品種大量生産方式が取られています。
素材・基礎部材業界
鉄鋼、樹脂、化学素材、ネジやボルトなどの工業用部材は、少品種大量生産の代表例です。これらはBtoB向けの規格品として長期間使用されることが多く、安定供給・品質の均一性・コスト競争力が最優先されます。
特に素材産業では、設備の特性上、連続稼働・少品種大量生産は避けられない状況があります。
自動車・家電の基幹部品業界
完成品の多品種化は進んでいるものの、部品に関しては少品種大量生産が一般的です。
エンジン部品、モーター、半導体、電源部品などは、共通化された部品を大量生産することで、全体のコストを抑えています。
医薬品・衛生用品業界
一般用医薬品やマスク、ガーゼなどの衛生用品でも、需要が安定している定番品は少品種大量生産が基本です。特に医薬品分野では、品質管理やトレーサビリティが極めて重要で、工程を固定した大量生産のほうが管理しやすいという側面があります。
法規制や品質基準が厳しい分野では、頻繁な仕様変更を伴う多品種化よりも、安定した生産体制を維持することが重要になります。
現在も少品種大量生産が有効な理由
現在の主流は多品種少量生産ですが、少品種大量生産が時代遅れの生産方式というわけではありません。
前項で紹介した通り、少品種大量生産は、需要が安定しており、仕様変更が少なく、価格競争力が重要となる分野では、非常に強い生産方式です。大量生産によるスケールメリットを生かし、品質が均一な製品を低コストで安定供給できることは、市場での圧倒的な優位性の1つです。
しかし、需要変動が激しい業界や消費者ニーズが細分化している市場など、製品のライフサイクルが短く、仕様やバリエーションの変更が頻発する環境では、過剰在庫や機会損失のリスクが高まります。
そのため現在は、自社の事業や商品ごとの特性と市場環境に適した生産方式を見極め、それぞれ最適な方式を選択していくことが、企業には求められています。
多品種少量生産の商品情報管理に必要な「PIM（ピム）」
多品種少量生産に取り組む企業が直面する課題の1つは商品情報管理です。商品点数やSKU数が増えると、管理すべき情報量は急激に増加します。
商品名、型番、仕様、オプション、価格、画像、説明文といった情報は、生産、営業、EC、基幹システムなど、複数の業務・システムで同時に使われます。この商品情報が正しく整理され、常に最新の状態で共有されていなければ、現場の運用は破綻します。
商品情報をExcelなどのファイルを使った手作業で管理・運用し続けていると、次のような状況に陥りやすくなります。
◆人手で商品情報管理を行っている場合に生じる状況
・利用部門ごとに勝手に関連情報を追加して管理している
・最新の情報が特定できなくなる
こうした状況では、情報の不整合や誤りによるトラブルが生じやすくなるため、多品種少量生産では商品情報の管理・運用方法を見直すことが大切になります。
そこで役に立つのが「PIM（Product Information Management）」です。PIMは、商品情報を一元管理し、生産・販売・EC・基幹システムなどに最適化した情報を自動配信できる仕組みです。
◆PIMによる商品情報管理イメージ
出典：筆者作成
多品種少量生産では、商品情報を生産・販売・EC・基幹システムなど複数の業務に正確に配信する必要がありますが、PIMを中核に据えることで膨大な情報の最適な管理・運用が可能になります。
PIMについては関連記事で詳しく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。
まとめ
多品種少量生産が再注目されている背景には、消費者ニーズの多様化や製品のライフサイクルの短縮化などの変化があります。そのため、需要が安定し、製品の変更が少ない業界では今も少品種大量生産が有効な生産方式です。
重要なことは、自社の事業・商品の特性や市場環境に適した生産方式を選択することと膨大な商品情報を適切に管理・運用するための仕組みです。
生産や販売などの業務システムを導入しても、商品情報が部門やシステム間で分断されたままではスムーズな運用を実現することはできないため、PIM（ピム）などのデジタルツールを導入し、商品情報を一元管理しデータ運用を自動化する必要があります。
インターファクトリーが提供する「EBISU PIM（エビス ピム）」はSKU単位で商品情報を管理し、ECをはじめとするさまざまな業務システムと連携して商品データを管理・利活用できるPIMソリューションです。
多品種少量生産を前提とした商品情報管理をご検討の方は、下記の公式サイトをご覧のうえ、お気軽にお問い合わせください。
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