ECサイトの商品数を増やすと売上が伸びやすい5つの理由

ECの取り扱い商品数を増やすと売上が伸びやすくなります。商品数が多ければ商品の検索結果へのECサイトの露出が増えるため、ユーザーの流入機会が拡大します。多品種少量生産が主流となっている現在のEC市場では商品数の多さも競争力となり得るのです。

商品数を増やすと売上が伸びやすくなる理由は、主に下記の5つが考えられます。

◆商品数を増やすと売上が伸びやすくなる5つの理由

しかし、商品数が増えることで商品情報や在庫情報のデータの管理・運用はより複雑になり作業負荷が跳ね上がるため、商品を増やす際は、商品にひも付くすべての情報の管理・運用を効率化するための仕組みづくりが不可欠になります。

この記事では、インターファクトリーでマーケティングを担当する筆者が、ECの商品数を増やすことによるメリットと課題、運用のポイントについて解説します。

商品数が多い国内の3つのECサイトの特徴

ECサイトの取り扱い商品数は、売上やアクセス数などのECの指標と強い相関性があり、商品数が数十万～数千万点に及ぶ国内ECサイトの多くが、国内市場規模の上位を占めています。

まずは、国内の3つの大規模ECサイトの商品数と規模を見てみましょう。

① ヨドバシ・ドット・コム

引用（画像）：ヨドバシ・ドット・コム

出典：「ヨドバシ・ドット・コム公式サイト｜品揃えと在庫表示の見方」の情報をもとに筆者が作成、「月間アクセス数（オーガニック検索ベース）」はWeb解析ツール「Ubersuggest」で筆者が独自に計測した値

家電を中心に、日用品・食品・書籍など幅広い商品を取りそろえている国内最大級の総合ECサイトで、豊富な品ぞろえと自社配送網によるスピード配送が強みです。

② ZOZOTOWN

引用（画像）：ZOZOTOWN

出典：「株式会社ZOZO公式サイト｜サービス」の情報をもとに筆者が作成、「月間アクセス数（オーガニック検索ベース）」はWeb解析ツール「Ubersuggest」で筆者が独自に計測した値

国内外のアパレルブランドを取り扱う国内最大級のファッションECで、多様なブランドが集まっており、トレンドアイテムを幅広く検索・購入できます。

③ モノタロウ

引用（画像）：モノタロウ

出典：「株式会社MonotaRO｜2025年2Q決算資料｜MonotaRO事業概要」の情報をもとに筆者が作成、「月間アクセス数（オーガニック検索ベース）」はWeb解析ツール「Ubersuggest」で筆者が独自に計測した値

工場用品や工具、オフィス用品などを取り扱っているBtoB/BtoC向けの間接資材ECサイトです。

紹介した3つのECサイトは、ジャンルやターゲットは異なりますが、以下のような共通点があります。

◆商品数が多い国内の3つの大規模ECサイトの共通点

商品カテゴリと商品数が豊富なECサイトに対しては、「このECサイトなら欲しい商品を見つけられる」というユーザー意識が定着しやすいため、オーガニック検索と指名検索の両方からの流入数が増えてECサイト内の回遊率が高くなり、ロングテール商品の売上増加やリピート購入の機会創出につながります。

紹介した3つのECサイトのように膨大な商品を取り扱って成功を収めている企業では、数十万〜数千万点に及ぶ商品を正確に管理し、在庫管理・物流関連の一連のプロセスとデータをスムーズに連携させるための仕組みを構築しています。

商品数が多いECサイトが売上を伸ばしやすい5つの理由

商品数が多いほどECサイトの売上が増やしやすくなる理由として、次の5つが考えられます。

理由① 選択肢が増えるため、コンバージョンにつながりやすい

商品数が多ければ、ユーザーは「希望に合った商品」と出会いやすくなるため、結果としてコンバージョンにつながりやすくなります。

◆商品数が増えることで広がる選択肢（例）

特に、ロングテール商品のように「販売数は少なくても確実に売れる商品」では、商品数＝売上の母数となります。

理由② Googleに「専門性の高いサイト」と評価されやすい

特定のカテゴリに関する情報量が豊富なWebサイトは、Googleに「専門性が高い」と評価されやすくなります。

商品数が多くユーザーの選択肢が多いECサイトの場合、商品にひも付く属性情報や商品に関連する有益なコンテンツの掲載が増え、ECサイトの情報量は必然的に多くなるため、Googleによる「専門性」「網羅性」などのSEO評価が高くなります。

近年のGoogleのWebサイトの評価方法は公式ブログでも公開されていますので、必ず目を通しておきましょう。

参考：Google Search Central Blog「品質評価ガイドラインの最新情報: E-A-T に Experience の E を追加」（2022年12月15日掲載）

また、情報量が多く、カテゴリが体系化されているWebサイトは、生成AIによる回答の上位表示を目指すLLMO（Large Language Model Optimization：大規模言語モデル最適化）でも、「専門性」の評価が高くなる傾向があります。

LLMOの詳細とAI時代のブランド戦略については、以下のブログ記事が参考になりますので、興味のある方はぜひ参考にしてみてください。

参考：ahrefs blog「LLMO 完全ガイド：AI時代の新ブランド戦略とAhrefsブランドレーダー活用法」（2025年8月28日掲載）

GoogleによってECサイトの評価が高まることにより、検索結果でのECサイトの露出が増えることでECサイトへの流入が増える、という好循環が生まれます。

理由③ 選択肢の多さが「選ぶ楽しさ」を生み、顧客価値を高める

商品数が多いECサイトは、ユーザーに「欲しい商品が見つかるかも！」という期待と再訪の動機を与えます。

◆ユーザーがECサイトを再訪する動機（例）

特にアパレルや日用品、趣味関連のECサイトでは、商品数が多いほどサイトの回遊率とリピート率が高くなることで、LTV（顧客生涯価値）の向上が期待できます。

また、品ぞろえが豊富なECサイトでは、「買い物を楽しむ」という顧客体験が生まれやすくなります。

◆「買い物を楽しむ」という顧客体験（例）

こうしたポジティブな顧客体験はブランドロイヤリティの向上にもつながります。例えばZOZOTOWNやAmazonが多くのリピーターに愛用され続けているのは、「欲しい商品が必ず見つかる」「比較検討しやすく納得して買える」といった体験価値がユーザーから高く評価されているからなのです。

理由④ 組み合わせ販売/バンドル販売で、購買意欲を促進できる

取り扱い商品が多いと複数の商品の組み合わせ販売やバンドル販売が行いやすくなり、新しい提案が可能になります。

◆セット販売/バンドル販売の商品例

ユーザーの要望や課題、商品用途などに対し、複数の商品を組み合わせたセット販売や関連商品のセット購入を提案することでユーザーの購入意欲を促進し、コンバージョンにつなげます。

理由⑤ 選択肢が増えるため、レコメンドのマッチ率が高まりやすい

商品数が多いECサイトは、レコメンド（おすすめ）商品とのマッチ率が高くなります。

◆商品数が多いECサイトにおけるレコメンドの強み

充実した商品の中からさまざまなレコメンドが可能なため、1回の訪問での閲覧ページ数が増え、「ついで買い」効果も期待できます。

商品数が多いECサイトでは、精度の高いレコメンドを通して、「関連商品→検討→ついで買い（追加購入）」が自然に生まれる動線設計がなされています。

商品数の増加で発生するEC運営における3つの課題

商品数を増やすことで売上向上を目指せますが、データの管理・運用コストは激増します。ここでは、ECの取り扱い商品数を増やすことで生じる3つの課題を解説します。

課題① 商品データの管理が困難になる

商品数が増えるごとに商品データの登録・更新作業の負担も大きくなります。

◆商品データ登録に関わる作業内容（例）

商品データが多くなりすぎて従来の方法では管理しきれない状況になると、ECサイトの商品情報の精度の低下や情報更新の遅延などの問題が生じ、販売機会の損失を招きます。

課題② 在庫管理が複雑になる

商品数の増加に比例して在庫管理の難易度は高くなります。例えば、商品数が多いからといって商品の在庫数を少なくすると欠品が起きやすくなり、回転率の悪い商品が多ければ過剰在庫を生みやすくなるなど、商品の特性や販売傾向に合わせて、膨大な商品を適切に管理しなければなりません。

また、自社EC・ECモール・実店舗などの複数の販売チャネルを運営している場合には、在庫更新の頻度が増えることによるチャネル間のデータ連携に遅滞が生じやすく情報のリアルタイム共有ができないことによる在庫数のズレが生じやすくなります。

さらに、商品数が増えると倉庫の棚割りやロケーション管理が複雑化したり、スペースが不足したりするため、商品の保管方法の大幅な見直しが必要となり、在庫管理コストは確実に増加します。

課題③ 商品に関する情報を体系的に管理することが困難になる

商品数が増えて商品情報を取り扱う部門や担当者が増えると、商品関連情報（スペック・説明文・画像・サイズ表・バリエーションなど）の管理が煩雑になります。

◆個別に管理・運用されている商品関連情報（例）

同じ商品データを使用者ごとに異なる場所と方法で管理・運用してしまうと、組織全体で見ると1つの商品に対して複数種類の情報が存在している状態となり、体系化されていない膨大な情報を運用していかなければならない状態では、最新データや正しい情報を探し当てるだけで多くの時間を費やすことになり、業務の効率とスピードは大幅に低下します。

こうした状況を回避するためには、「商品にひも付くすべての関連情報を一元管理・運用するための仕組み」を構築することが重要です。

商品情報の管理・運用を最適化する仕組みを構築しよう

商品情報の管理・運用における問題を解決するためには、「仕組み」の構築が不可欠です。本記事では、商品数が増えても無理なく運用を継続できるようにするための仕組みづくりの3つのポイントを紹介します。

ポイント① 商品情報の登録作業はAIツールや外部委託を活用する

商品情報の登録・更新作業を担当者が人力で行う運用は、商品情報の増加に対応しきれません。そのため、商品情報の登録作業はAIツールによる自動化や外部委託の活用を積極的に検討すべきです。

そもそも下記のような理由から、データ登録は作業の性質上、自動化や外部委託との相性が良い作業の1つです。

◆AIツールや外部委託が、データの登録・更新作業に適している理由

クリエイティブな作業の場合でも、例えば商品説明文の作成では生成AIに草案を生成してもらい、担当者はそれをチェック・リライトするというような運用に切り替えるだけでも作業工数を大幅に削減できます。また、商品画像の背景処理やリサイズなどの作業もAIツールを使用すると短時間で大量に処理することができます。

他にも、メーカー資料からスペック情報を抽出する作業では、AIとOCR（光学式文字認識）を組み合わせたツールを使用した自動化がすでに進んでいますし、販売チャネルごとの仕様に合わせた商品データの作成・配布なども、自動化や外部委託で対応したほうが、常に安定した運用が可能になります。

現在の運用にとらわれることなく、業務を外部委託や自動化ツールに切り替えることで、商品数の増加にも柔軟に対応できるようになります。

ポイント② 在庫管理は在庫管理システムで効率化

商品数が増えると在庫管理はより複雑化するため、在庫管理システムの導入が不可欠です。在庫管理システムを導入することで以下の最適化が可能になります。

◆在庫管理システムで最適化できる項目（例）

特に、実店舗とECサイトの両方を運営している場合には、実店舗での販売時の在庫変動をリアルタイムで共有できるようにすることで、正確な在庫管理ができるようになり、売り越しや過剰在庫、在庫不足による利益損失を最小限に抑えられます。

また在庫管理システムでロケーション管理を最適化することで、商品数の増減にも柔軟に対応しながら、倉庫を効率的に使用できるようになります。

ポイント③ 商品情報管理はPIM（ピム）を導入して大幅に負担を削減

商品に関する情報を一元管理するためには「PIM（Product Information Management：商品情報管理）」の導入が効果的です。

PIMは、商品にひも付くすべての情報（商品名、説明文、スペック、画像、バリエーションなど）を一元管理し、販売チャネルごとに最適なデータ形式で自動配信できる仕組みです。商品関連情報の重複管理や情報の更新漏れ、チャネルごとの情報差異などによる問題を解決し、商品数が多いほど高い導入効果が期待できます。

PIM導入のメリットや方法については、関連記事で詳しく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。

関連記事：商品担当者が「PIM（ピム）」を10分で理解するプロの徹底解説

例えば、インターファクトリーの商品データ統合プラットフォーム「EBISU PIM（エビス ピム）」のようなクラウド型のサービスでは、ECサイトに適したPIM機能を提供しているため、商品数の多いECを運営している企業にとって有効な選択肢となるでしょう。

◆ECサイトに適したPIM機能（例）

EBISU PIMの詳細については、下記の公式サイトをご覧ください。

公式サイト：EBISU PIM(エビス ピム)

商品数を増やす前に、PIMによる商品情報管理基盤を構築しましょう。

ECが主力事業ならば、商品数を増やしていくべき！

ECが企業の主力事業である場合は、商品数を増やしていくべきです。商品数を増やすことで検索から流入が増えやすくなるからです。

特に「業界シェアを取りたい」「ECで年商数億〜数十億を目指す」といった大規模な成長目標がある場合には、商品数の拡大は不可欠です。実際に、国内外の大規模ECサイトの多くが多品種販売を武器に成長しています。

ただし、商品数を増やすと商品情報の管理・運用の負荷も増大するため、前項で述べたとおり、商品情報と在庫情報の管理・運用の仕組みの構築が大前提となります。

一方、実店舗の補完を目的としたECサイトや、予算がなくリソースも限られている場合は、売上につながる商品を特定し、管理・運用が可能な範囲の商品数でECサイトを運用していくべきでしょう。

商品数を増やすべきか・絞るべきかを判断する基準としては以下が挙げられます。

◆商品数を増やすべき（例）

◆商品数を絞るべき（例）

いずれにしても、ECサイトで取り扱う商品（数・種類）は、自社の事業戦略やリソースに合わせて決定することが重要です。

まとめ

ECサイトの取り扱い商品数を増やすことで検索からECサイトへの流入の増加やロングテール商品の売上向上などの効果が期待できますが、商品情報や在庫情報の管理・運用のコストは確実に増加します。

そのため、商品数を増やす場合には、商品関連情報の管理・運用の仕組みを構築することが大前提となります。大量の商品情報を効率的に管理・運用するためにはPIMの導入が最も効果が高い方法です。

インターファクトリーの商品データ統合プラットフォーム「EBISU PIM（エビス ピム）」は、さまざまな種類の商品情報を一元管理し、販売チャネルごとに最適なデータを自動で生成・配信できるクラウド型のPIMサービスです。

EBISU PIMの詳細と資料請求については、下記の公式サイトをご覧いただき、お気軽にお問い合わせください。

公式サイト：EBISU PIM(エビス ピム)