初心者向け「EDI」の必要性や課題を5つのポイントで解説

EDIとは、「Electronic Data Interchange」の略称で、企業間の「電子的データ交換」を意味します。BtoBの企業間取引では、

① 受注・発注
② 出荷・納品
③ 請求・支払

といった取引情報のやり取りが大量に発生します。これを紙伝票や電話・FAXで処理すると、双方に膨大な手間とコストがかかります。EDIは、このような取引情報を専用回線やインターネット回線を通じて自動的に連携する仕組みです。

EDIは現在、大きな転換期を迎えており、長年EDIの通信インフラとして使われてきたISDN回線（固定電話網）が2024年1月より順次終了し、インターネット回線への移行が急務となっています。これにより、古いEDIの刷新やWEB-EDI・ECシステムへの移行が加速しています。

本日は、インターファクトリーでWEBマーケティングを担当している筆者が、EDIの必要性や課題を5つのポイントに整理して分かりやすく解説いたします。

2024年のISDN回線終了で「EDIのインターネット移行」が急務になっている

長年、EDIの通信インフラとして企業間取引を支えてきたのは、NTTの固定電話網（ISDN回線）でした。

しかし、NTTが固定電話網のIP網への移行を進め、2024年1月よりISDN回線サービスを順次終了したことで、従来のEDIで広く使われてきたJCA手順・全銀手順などの通信プロトコルが利用できなくなるという問題が生じました。

受発注・出荷・請求といった基幹業務を支えるEDIが突然使えなくなるリスクがあることから、業界ではこれを「EDI 2024年問題」と呼び、対応が急務とされています。

以下は、JEITA（電子情報技術産業協会）ECセンターの公式ページより引用した図ですが、通信方式のパターン別にIP網移行の影響を示したものです。

◆固定電話網IP化により影響を受ける通信方式

出典：「EDI2024年問題 固定電話網のIP化によるEDIへの影響と対策」（一般社団法人 電子情報技術産業協会 ECセンター）

図のとおり、加入電話やINSネット（ISDN）を使った、いわゆる「レガシーEDI」（図の①②）は「遅延あり」と分類され、IP網移行の影響を直接受けます。具体的には以下のような問題が懸念されています。

◆EDI回線のIP網移行により懸念される問題

一方、インターネット回線を使ったEDI（図の③④）は「影響なし」と分類されており、すでにインターネットEDIやWEB-EDIへ移行済みの企業はこの問題を回避できています。

そのため、いまだに従来型EDI（JCA手順・全銀手順など）を利用している企業は、インターネットEDIやWEB-EDIへの早急な移行が求められています。

EDIは通信手段によって「レガシーEDI」「インターネットEDI」「WEB-EDI」の3種類に分類できる

EDIは、利用する通信手段によって、大きく以下の3種類に分類できます。それぞれ通信回線や対応プロトコル、現在の位置づけが異なります。

◆EDIの3分類

なお、WEB-EDIは厳密にはインターネットEDIの一形態ですが、操作方式や自動化の可否に違いがあるため、ここでは分けて解説します。

前項の図における①②が「レガシーEDI」、③が「インターネットEDI」、④が「WEB-EDI」に対応します。まずは、それぞれを比較表にまとめたので、以下をご覧ください。

◆3種類のEDIの比較表

以下に、それぞれのEDIの特徴を解説します。

① レガシーEDI

1970年代から使われてきた、固定電話回線（ISDNなど）を使ったEDIです。JCA手順・全銀手順などの通信プロトコルが長く標準として使われてきましたが、2024年よりISDN回線が順次終了しているため、現在はインターネットEDIへの移行が必須の状況です。

② インターネットEDI

インターネット回線を使ったEDIで、現在のEDIの主流です。通信速度が速く、ISDNのようなモデムや専用機器も不要なため、導入・運用コストを抑えられます。

通信方式自体は2024年問題の影響を受けませんが、接続先や周辺システムがレガシーEDIに対応している場合は、別途移行対応が必要になる場合もあります。レガシーEDIからの移行先として多くの企業が採用しています。

③ WEB-EDI

インターネットEDIの一種で、ウェブブラウザ上で受発注などの操作を行う方式です。専用ソフトのインストールが不要で、インターネット環境さえあれば手軽に導入できる点が特長です。

ただし、手動操作が前提のため、取引量が多い企業や複数の取引先が存在する場合は、データ処理の自動化が難しくなる場合があります。

それでは次に、EDIを理解するうえで押さえておきたい5つのポイントについて解説いたします。

EDIを理解するための5つのポイント

ここでは、EDIを導入・活用するうえで知っておくべき、以下の5つのポイントについて解説します。

ポイント① BtoB取引の規模が大きくなるほど、EDI導入による業務効率化の効果は大きい
ポイント② EDI導入で手作業が減り、データ品質と顧客サービスが向上
ポイント③ EDI導入は内部統制の強化にもつながる
ポイント④ EDI導入は買手主導になりやすく、売手は複数対応を迫られることがある
ポイント⑤ EDIは需要予測やサプライチェーン最適化にも活用できる

ポイント① BtoB取引の規模が大きくなるほど、EDI導入による業務効率化の効果は大きい

EDIを導入していない企業では、受発注のやり取りをFAXや郵送で行うケースがまだ多く残っています。下図をご覧ください。

◆EDIを導入していない企業間取引の例

このように、紙や郵送ベースの取引は双方に大きな負担がかかります。また、紙を見ながら手作業でシステムに入力する作業では誤入力が発生しやすく、業務効率の低下につながります。

EDIを導入すると、以下の3点を企業間で取り決めたうえで、取引情報を自動的に連携できるようになります。

下図は、EDIを導入した取引イメージです。

◆EDIを導入した企業間取引の例

受発注のための伝票作成や郵送が不要になり、専用回線やインターネット回線を通じて、正確・迅速・低コストで企業間取引を処理できます。取引規模が大きくなるほど、この効率化の恩恵は大きくなります。

また、企業間で売上や在庫情報をリアルタイムに共有できるため、欠品の防止や余剰在庫の削減など、サプライチェーン全体の最適化にもつながります。

取引先が1社であればFAXやメールでも対応できますが、取引先が10社・100社と増えるにつれて手作業のコストは膨らみます。EDIであれば取引先が増えても処理を自動化できるため、取引規模が大きくなるほど導入効果が現れます。

ポイント② EDI導入で手作業が減り、データ品質と顧客サービスが向上

EDIを導入することで、伝票入力などの手作業が減り、データの品質が向上します。データ品質が上がると、これまでデータ不備や重複対応に費やしていたコストが削減され、顧客サービスの品質向上にもつながります。

よくある品質のばらつきの原因として、地域・拠点ごとにデータのルールや管理体系が統一されていないケースがあります。

その結果、集計データの信頼性が低くなったり、集計時に人手でデータを補正する作業が発生したりします。EDIによってデータの入力・連携を自動化することで、このような手間を大幅に削減できます。

ポイント③ EDI導入は内部統制の強化にもつながる

EDIのメリットは受発注の効率化だけではありません。企業の内部統制という観点からも、EDIは重要な役割を果たします。

内部統制とは、会社の経営目標を達成するために、社員が守るべきルールや業務プロセスを整備する仕組みのことです。不正の防止や業務の正確性を担保するために、重要な書類やデータを電子化し、記録として残すことが求められます。

例えば、取引先からの注文をFAXや電話で受け付けている場合、「いつ」「誰が」「何を」「いくらで発注したか」という情報が紙や口頭でしか残りません。後から取引内容を確認・証明しようとしても、記録が曖昧になるリスクがあります。

EDIを導入することで、取引データが自動的に電子記録として残るため、取引履歴の追跡や監査対応がしやすくなります。

ただし、社内のデータ整備が進んでいても、取引先から届くデータが紙やメールのままでは、社内システムとの連携に手作業が介在し、記録の信頼性が損なわれます。取引先にもEDIの利用を求める背景には、このような内部統制上の理由があります。

ポイント④ EDI導入は買手主導になりやすく、売手は複数対応を迫られることがある

企業間でEDIを導入する際、買手（発注側）がシステム選定の主導権を握り、売手（受注側）が買手のシステムに合わせる形になる場合が多くあります。企業間の力関係がEDI導入に直接影響するという点は、導入前に理解しておくべきポイントです。

売手からすると、取引先は複数社あるため、取引先ごとに異なるEDIへの対応を求められることもあります。このように、取引先ごとに個別に構築されたEDIを「個別EDI」と呼びます。

これに対して、業界や地域単位で仕様を統一したEDIを「標準EDI」と呼びます。標準EDIを採用している企業同士は規格が共通のため、新たな取引先とのEDI導入もスムーズに進められます。

下図のように複数社間で同じEDIを共有できるため、社会全体の業務効率化にもつながります。

◆標準EDIを使う企業同士の例

緑の矢印：標準EDIで接続済みの取引　グレーの矢印：個別EDIまたは未対応の取引

標準EDIが普及することで、企業同士が対等な立場でデータ交換を行えるようになり、下請け企業にとっても取引先を問わず同じ仕組みで対応できるメリットがあります。

ただし、標準EDIは業界・業種ごとに異なる規格が存在しており、業種・業界を横断した標準化にはまだ課題が残っています。流通業界では流通BMSがその役割を担っていますが、全業種への展開にはいたっていないのが現状です。流通BMSについては、のちほど詳しく解説いたします。

ポイント⑤ EDIは需要予測やサプライチェーン最適化にも活用できる

EDIは単なる受発注ツールではありません。買手と売手がリアルタイムで正確なデータを交換することで、以下のような経営判断の精度を高めることができます。

① 需要予測
② 生産計画
③ 販売計画
④ 在庫計画

例えば自動車部品メーカーでは、EDIを通じて得られる受注データをもとに3ヵ月先の需要を予測し、生産計画に反映させるといった活用が行われています。需要の調整が1社の枠を超え、サプライチェーン全体でEDIによって連動している事例です。

グローバル規模での活用例もあります。アメリカの企業が日本のサプライヤーにEDIで発注した際、日本側に在庫がなければ「在庫なし」の情報が即座にアメリカ側へ送信され、EDIが自動的に別の国のサプライヤーへ発注をかけます。このような一連のやり取りが数秒以内に完結する仕組みなのです。

EDIの活用レベルが高いほど、調達・在庫・生産の無駄が減り、企業の競争力に直結します。受発注の自動化はあくまでEDI活用の入口であり、経営データの連携こそが、EDI導入の本質的な価値といえます。

「流通BMS」とは流通業界のEDI標準仕様

流通BMS（※）とは「流通ビジネスメッセージ標準」の略で、メーカー・卸・小売りの3者間で使用するEDIの標準仕様です。

◆流通BMS

現在普及しているEDIの多くは、この1980年代に策定された「JCA手順」と言われる古い仕様をもとに作らているため、EDIにはいくつかの課題が発生しておりますが、流通BMSの仕様では、その課題を下記のように解決しております。

◆JCA手順による課題を流通BMSが解決

イオン・西友など影響力の大きい大手流通企業が流通BMSを採用したことで、取引先への波及も進み、流通業界のEDI標準仕様として定着しつつあります。

ただし、流通BMSの導入にはシステム構築コストがかかるため、中小企業にとってはハードルが高いのが現状です。そのため、コストを抑えたいケースではWEB-EDIが選ばれることも多く、現在の流通業界では「流通BMS」か「WEB-EDI」かという選択が実務上の課題となっています。

※財団法人流通システム開発センターの商標登録です。

WEB-EDIは導入コストが低いが、非標準のため管理負担が大きい

WEB-EDIは、インターネット回線を使ったブラウザベースのEDIです。専用ソフトのインストールも電話回線も不要で、現在はクラウド型のWEB-EDIが市場の大半を占めています。

インターネット環境とPCがあればすぐに導入できるため、固定電話回線の廃止を機に移行する企業が増えています。

WEB-EDIは、従来のEDIと比べて安価で導入しやすいシステムですが、一方で大きな課題を抱えています。

WEB-EDIは標準化されておらず、取引先ごとに異なる対応が必要になる

WEB-EDIは仕様が標準化されていないため、個別EDIと同様に、取引先が異なれば、それぞれ別のWEB-EDIに対応しなければなりません。取引先が1社であれば問題ありませんが、複数社との取引がある場合は、EDIごとに操作・管理が必要となり、手間とコストが増えていきます。

流通業界では流通BMSが標準EDIとして普及していますが、WEB-EDIはあくまでその補完的な機能として位置づけられています。流通BMSはWEB-EDIだけを提供するものではなく、より広範な標準仕様を持つ仕組みです。

また、WEB-EDIを発注側が受注側に提供する場合、受注側に利用料を求めるケースが一般的です。初期費用が低くても、取引先が増えるにつれて運営コストは膨らみます。導入のしやすさだけで判断せず、取引先の数や将来的な拡張性を踏まえて選択することが重要です。

WEB-EDIについては、以下の記事でも詳しく取り上げておりますので、導入を検討している方は、下記の記事もあわせてご覧ください。

参考記事：Web-EDIとはインターネット回線を利用した電子商取引のこと

EDIとBtoB-ECは「既存取引の効率化」と「新規取引の開拓」で役割が異なる

BtoB市場においても、ECサイトの導入が進んでいますが、EDIとECの違いはどこにあるのでしょうか。

最大の違いは商圏の広さです。EDIは決まった取引先とのデータ連携に特化していますが、ECサイトは国内外を問わず新規の取引先にリーチできます。

「BtoBはニッチ市場だから、取引先は決まっている。ECサイトは必要ない」と思われることもありますが、実際には特殊部品を扱う製造業がECサイトを開設したことで、

「WEBで検索から、今までとは違う新規の取引先が生まれた！」
「ニッチ部品だから、個人から受注が発生した！」

といった事例もあります。EDIでは接点を持てなかった顧客層へのアプローチが、ECサイトによって可能になるのです。

また、EDIには顧客管理の概念がなく、取引データは蓄積されても顧客データとしては活用しにくい構造です。一方、ECサイトは顧客管理を前提に設計されているため、購買履歴や行動データをもとにした高度なマーケティング施策が実行できます。

BtoBの分野でもデジタルマーケティングの重要性は高まっており、顧客データを活用して最適なタイミングで最適なアプローチをとる取り組みが広がっています。

現在のECパッケージやクラウドECは、卸売りや掛け売りといったBtoB特有の商習慣にも対応しており、EDIと遜色ない機能を比較的低コストで実現できます。EDIで受発注を効率化しながら、ECサイトで顧客データを蓄積・活用するという両輪の運用が、BtoB企業にとって現実的な選択肢になっています。

中小企業にEDIが普及しない要因の多くは「EDIが使いづらい」こと

大企業と比べて、中小企業へのEDI普及は依然として遅れています。2022年版中小企業白書（令和3年度取引条件改善状況調査）によると、企業間取引における電子受発注への対応状況は以下のとおりです。

◆企業間取引におけるデジタル化の状況

出典：「2022年版 中小企業白書 第2-3-5図」（中小企業庁）

この図を見ると、EDIに限定した数字ではないものの、電子受発注への対応が「済み」の企業は5割前後にとどまり、残り半数は未対応または検討中であることがわかります。

中小企業でも、顧客が大企業の場合は、顧客にデータ基盤を合わせる必要があるためEDIが普及しておりますが、そうでない場合は、中小企業では従来のFAXやメールでの受発注が現在でも中心なのです。

中小企業でEDIが普及しない理由として、「経営者のITリテラシーが低い」「企業風土の問題」といった要因が挙げられることがあります。

しかし、松島桂樹氏の著書（著作集第9巻「中小企業・小規模事業者におけるEDI・IoTの活用」）では、それよりもEDI自体の利便性の低さが普及を妨げている主な要因であると指摘されています。

著作集第９巻「中小企業・小規模事業者におけるＥＤＩ・ＩｏＴの活用」 松島桂樹著作集

EDI自体の利便性の低さとは、具体的には以下のような問題が挙げられます。

◆EDIの利便性を下げている3つの要因

このような状況では、FAXやメールの方が「どの取引先にも同じ方法で対応できる」という点で、受注側にとってむしろ効率的という現実があります。

中小企業へのEDI普及を進めるには、インターネットベースへの移行に加え、スマートフォン対応や操作性の改善など、利便性を高める取り組みが不可欠です。

まとめ

EDIはBtoB取引の効率化・データ品質向上・内部統制強化に有効な仕組みですが、レガシーEDIからインターネットEDIへの移行や標準化の遅れ、利便性の低さといった課題も抱えています。

一方で、EDIが苦手とする「新規取引先の開拓」や「顧客データの活用」は、BtoB-ECが補うことができます。EDIで既存取引を効率化しながら、ECサイトで商圏を広げ顧客データを蓄積するという運用が、BtoB企業が競争力を維持・向上させるための現実的なアプローチといえます。

もし、BtoBの受発注管理をECシステムで実現したいとお考えの方には、弊社が提供するクラウド型ECプラットフォーム「EBISUMART（エビスマート）」をご検討ください。BtoB特有の商習慣に対応する豊富な機能を備えており、さまざまな業種でご活用いただいています。

BtoB向けの機能について詳しく知りたい方は、ぜひ下記より資料をご請求ください。

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